東京のキャッシュレスは本当に進んだのか

レジの前で、客が財布ではなくスマートフォンをかざす光景は、もはや珍しくない。だが同じ店で、隣の客が小銭を数えていることも同じくらい普通である。東京のキャッシュレス化を語るなら、まずこの併存の風景から始めたほうがいい。一方向に置き換わったのではなく、層が重なったのだ。

政策としての後押し

経済産業省は「キャッシュレスの現状」などの資料で、決済比率を一定水準まで引き上げる方針を継続して示してきた。事業者の手数料負担やインフラ整備への支援も議論され、底上げの環境は整えられてきた。比率という数字だけを見れば、東京の決済風景は明らかに変わっている。

ただし、数字が上がったことと、使い勝手が良くなったことは別の話だ。

諸外国と比べたときの異質さ

キャッシュレス先進地として引き合いに出される地域と比べると、日本の事情は独特である。偽札の少なさ、現金を持ち歩いても危険が小さい治安、現金そのものへの信頼の厚さ。これらが揃っているため、電子化の動機が「安全のため」ではなく「便利のため」に偏る。裏を返せば、現金を捨てる切実な理由が乏しいということでもある。

日本経済新聞の報道でも、海外で電子決済が一気に広がった背景に治安や金融インフラの事情があったことは繰り返し指摘されてきた。前提が違えば、たどる道筋も違って当然である。

乱立という副作用

東京のキャッシュレスが抱える固有の悩みは、手段が多すぎることだ。交通系、コード決済、各社のアプリ。店ごとに使える手段が異なり、レジ前で結局どれが通るのかを確かめる手間が生まれる。利便性を追って手段を増やした結果、選ぶことそのものが新しい摩擦になった。乗換アプリが経路を増やすほど選択が負担になるのと、構図はよく似ている。一つに統一されないかぎり、この煩雑さは残り続ける。

現金は消えない、という前提

「現金が消える未来」という見出しは何度も書かれてきた。けれども東京の足元を見るかぎり、現実はもっと折衷的である。災害時の備えとして現金を手元に置く感覚、小規模な店での手数料回避、高齢層の利用習慣。これらが残るかぎり、現金は当面消えない。東京のキャッシュレス化が示したのは、置き換えの完了ではなく、複数の決済手段が層をなして共存する状態だった。進んだか否かを問うより、どの層がどこで使われているかを見るほうが、この都市の決済風景を正しく描ける。